突発性難聴での補聴器の効果や選び方と価格【補助金は?】

突発性難聴での補聴器の効果や選び方と価格【補助金は?】

突発性難聴での補聴器の値段や補助金・医療費控除について

突発性難聴は若い人でも発症している人が増加傾向にあり、それに伴い補聴器効果選び方価格補助金制度がどうなっているのかといったことを気にしている人も増えております。

今回はこの突発性難聴における補聴器を中心とした内容をお伝えしたいと思います。


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突発性難聴の補聴器の効果は?


突発性難聴は片耳の聴力が低下が発生する病気で、人によっては治療によっても治らないことがあり補聴器生活を送る必要性が出るようになる場合もあります。

この補聴器を使うことである程度今までうまく聞き取れなかった様々な言葉や音を拾うことができるようになるようです。

具体的には「会議における相手の聞き取りにくい発言が聞こえた」とか「聞きにくさが減って聞き返す回数も確実に減った」など日常生活における様々なちょっとした支障を無くすことができていることが分かります。

突発性難聴は早期治療がものすごく重要な病気となっており、遅くなればなるほど治る確率が急速に低下していきます。

一説には完治する確率は1/3程度と言われ、発症者においては補聴器生活になってしまう人が意外と多くなっているようです。

また、生活に支障が出る時に使われる補聴器ですが、悪化の可能性があるため、聴力固定後は2ヶ月間補聴器は使用しないで様子見を行うとのことです。

突発性難聴における補聴器の選び方は?


突発性難聴における補聴器の選び方はその難聴の進行度合いや悪化のレベルで判断することになります。

突発性難聴の治療は完治が3割、ある程度の改善が3割、治療できないのが3割と言われており、3割の治らない方たちは補聴器生活になる確率が高いのです。

突発性難聴の場合はこの治らない人たちの補聴器の必要な度合いが異なるので、中度の聴力失調が発生すると通常の補聴器を使うようになりますが、症状が重く重度の聴力失調になってしまった方はクロス補聴器を使うことになるでしょう。

治療の効果が薄いケースでは補聴器を使って生活をサポートしていくようになるのですが、聴力低下が大きすぎる場合は効果が薄い時があり通常の補聴器ではなくクロス補聴器を使うようです。

実際に、片方の耳の難聴が酷くもう片方が中度という方は、片耳を普通の補聴器にして難聴が酷い耳にはクロス補聴器を使うようになるといった感じです。

クロス補聴器は聞こえにくい側からくる音をまだ機能している耳に転送して聞くようにするスタイルなので、片耳が大丈夫であばこの選択で問題なく機能すると言われています。

補聴器の価格の目安は?


補聴器はかなり高額です。

実際にフォナックのクロス補聴器の場合は耳かけ形で約9万円となっており、耳穴型では約12万円となっておりました。

そして、補聴器の値段は耳かけ形で26万円で耳穴型は約30万円となっております。

あくまで、目安ではありますがこれよりも高額なものはいくらでもあります。

高いものでは約47万円もするので、自分に合ったものをしっかり探す必要があると言えるでしょう。

稀に集音器と比較されることがありますが、集音器はあくまで薬事法で決められた医療器具ではなく許可なく発売できる製品となっているので、ピンからキリまでの幅が圧倒的に広いため、粗悪品も紛れていると言われているのです。

補聴器は安価なものから高額のものまでいろいろありますし、小型なものほど高額になる傾向になっておりますが、価格と性能が完全に比例しているわけではないので、購入を考えている方は医師に相談して決めたほうがいいでしょう。

突発性難聴の補聴器購入には補助金が出る?片耳の方は?


突発性難聴になってしまった方は補聴器の購入を検討することになるでしょうが、補聴器は高いです。


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そのため、助成金や補助金があるのなら使いたいと考えるのが普通でしょう。

まず、難聴になって補聴器を購入する方の対象となる助成金制度は自立支援法が基本となりますが、一部地域では自治体が行っている助成金対象となることもあります

ただし、これらの補助金を受けるためには条件があるのです。

自立支援法の条件は90dB以下の聴力ともう片耳が50dB以下になる方が対象なのです。

ちなみに、90dBとはだいたい大声で話す声や騒々しい工場音と言われているので、それらの音でも聞き取りにくくなっている状態であり、聴きやすい耳でも一般的な会話が聞き取りにくくなる可能性があるとのことなので、かなり重いレベルであることが分かります。

自立支援法で助成金を得る方法は片耳がかなり聴こえないレベルで、もう片方もそれなりに聴力低下が発生していないと対象外となってしまうのです。

つまり、片耳が完全に聞こえる人は対象外となります。

自治体の助成金は地区によってルールが異なることがありますが、満65歳以上など、若い人が対象外となっていることが多いとのことなので、基本的には受けられないと考えたほうがいいかもしれません。

突発性難聴での補聴器は医療費控除の対象になる?


医師等の診療または治療を受けるために直接必要がある場合は医療費控除の対象になっているとのことなので、補聴器が必要な状況になってしまった人は基本的に医療費控除の対象となることができるでしょう。

しかし、ちょっと耳の聞こえが悪くなって自主的に補聴器を購入しようと思った方は対象外となってしまうので要注意です。

平成25年4月1日から障害者総合支援法が施行されるようになったので、身体障害者等級に認定された人は補聴器の費用は原則1割負担で購入できるようになるとのことなので、補聴器の購入を考えている人で少しでも安く買いたい人は身体障害者等級認定をしてもらう必要があります。

補助金により補聴器を購入する際の手順は?


補聴器をもらう場合の申請はかなり複雑です。

初めて身体障害者手帳をもらうところから始めたらどうなるのかを説明しましょう。

具体的には以下の手順をふんでください。

市区町村の福祉課や福祉事務所に行って「身体障害者手帳の交付申請書」をもらう→指定病院に行って申請書に記入してもらう→交付申請書を福祉課に提出しに行く→1~2ヶ月待って判定してもらい身体障害者手帳を交付してもらう→補聴器給付補助申請を身体障害者手帳を使い福祉課で行う→指定された病院で補聴器支給意見書をもらう→補聴器販売店で見積もりをもらう→市町村の福祉課に提出する→判定をもらう→許可が下りれば購入する

このように待ち時間がかなりあり、判定する箇所もたくさんあるので、申請がもらえないこともしばしばあります。

補助金を使わない場合は医師に相談してどのような補聴器が良いのかを相談して、補聴器販売店に行くだけで済みますが、可能なら補助金をもらえるようにされると良いのではないかと思います。

 

突発性難聴につきましては次のページも参考にして下さい。

突発性難聴の薬の名前や眠気など副作用【授乳中は大丈夫?】

突発性難聴の治療期間や入院か通院か!ステロイドが有効?

突発性難聴は入院が必要か!期間や治療費用・保険適用は?

突発性難聴の原因はストレスか!ステロイドの点滴で完治する?

 

突発性難聴での補聴器の効果や選び方・価格は?補助金は?のまとめ

以上、いかがだったでしょうか。

今回は突発性難聴での補聴器について色々と考察してまいりました。

補聴器は価格がかなり高いので補助金を使うのがベストとなっておりますが、補助金をもらえるかどうかは聴覚障害等級のチェックをしてもらい身体障害者手帳をもらう必要があります。

この部分は調べてもわからないことが多く、市区町村ごとに対応が異なることも多いので、まずは自分が住んでいる市区町村の福祉課に相談されると良いでしょう。


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